以下は、6月27日発売予定の拙著「教師のためのChatGPTガイド：AIを活用した教育の手引き」の無料プレビュー版です。第3章から3.1節「『AI禁止』は意味がない」を抜粋して掲載します。続きはKindle版でお読みいただければ幸いです。
第3章 AI時代の教育への適応
ここまでの内容から、AIが教育に大きな変化を急激にもたらすであろうことはご理解いただけたのではないかと思います。
しかし同時に、このツールが強力であるがゆえに、倫理的、技術的、あるいは社会的な課題といった、教育者と学習者が直面するであろう多くの問題が発生することも予想されます。それらの問題に対応するためにも、教師と学習者は創造性や好奇心、そして批判的思考を持ち続けることが重要になります。
本章では、AIが教育にどのような変化をもたらすのかについての一般的な展望を概観しながら、教師がそれにどのように対応すべきかを考えていきます。
3.1「AI禁止」は意味がない
AIを禁止する学校
以下は、ChatGPTの登場以降にAIを禁止した学校や地域の例です。
- ニューヨーク市公立学校：米国のK-12教育で最大の学区で、2023年1月にChatGPTを禁止。内容の安全性や正確性に影響を及ぼすとして、ネットワークやデバイスからアクセスを制限した。
- ロサンゼルス統一学区：米国のK-12教育で2番目に大きい学区で、2022年12月にChatGPTを禁止。学術的な誠実性を守るために予防的に行動したと述べた。
- シアトル公立学校：米国のK-12教育で最大の学区の一つで、2022年12月にChatGPTを禁止。不正行為を許さず、学習者にオリジナルの思考と作業を求めたと説明した。
- ボルチモア郡公立学校：メリーランド州のK-12教育で最大の学区で、生徒のデバイスやブラウザからChatGPTへのアクセスをブロックしたと報じられた。
- オーストラリア：西オーストラリア州、ニューサウスウェールズ州、クイーンズランド州、タスマニア州などの管轄区域が、学校のインターネット接続からChatGPTへのアクセスをブロックした。
- シアンス・ポ：フランスの重要な高等教育機関の一つで、2023年1月にChatGPTや他のAIツールの使用を禁止。新しい規則に違反した学習者は退学処分になる可能性があると述べた。
- RV大学：インド・バンガロールにある大学で、ChatGPTの使用を禁止。使用疑惑のある学習者に対してサプライズチェックを行い、自分で内容をやり直させると報じられた。
AIを禁止すべき、という主張の主な根拠は2つあります。1つ目は、AIの存在が学術的な不正行為を助長し、教育の公正性や信頼性を損なうという懸念です。AIは学習者が考えなくても課題を終わらせられる手段であり、学習者の学習能力や創造性を阻害し、知識獲得や思考力の育成という教育の目的や価値を損なう恐れがあるというものです。
2つ目は、AIは人間のバイアスや誤りを反映したり、不正確な応答をしたりする可能性があり、教育に利用されるべきではないというものです。AIは訓練データから学習するため、そのデータに含まれる偏見や誤情報がAIに取り込まれたり、学習データに無い情報について誤った推論をして回答する場合があり、結果として学習者が誤った情報や価値観を学んでしまう可能性があります。
これらのリスクを鑑みると、応急処置としてAIの利用を禁止せざるを得ない学校側の事情もよく分かります。「とりあえず今学期だけは、なんとしてもAI無しで終わらせたい」というのが上記のリストに挙がった学校の関係者たちの正直な気持ちだったのではないでしょうか。
現在の教育システム全体がAIの存在を前提に設計されたものではありませんから、この突然の革新は当然、想定の範囲外であり、皆が対応に追われているのが現状です。パラダイムシフトという言葉がぴったりかと思いますが、きのうまでAIの利用など無縁だった学習のあり方が、一夜にして変わってしまったのです。否定的になる人が多いのも無理はありません。
しかし、長期的な視野に立ってみるとどうでしょう。AIを禁止することは短期的には目先の問題に対して「見て見ぬふり」をできるかもしれませんが、それは、時代遅れの教育システムを、時代遅れの教師の身勝手な都合で延命しているだけとは言えないでしょうか。AIの利用が急速に拡大している時期に、まるでAIなど存在しないかのように振る舞うことは、長期的には現代社会に必須となるかもしれない新たなスキルから学習者を遠ざけ、教育の可能性を制限することになりかねません。それよりは、教育者たちがAIの利用についてより深く理解し、その長所も短所も受け入れつつ、教育の一部としてどのように適切に組み込むべきかの方法について議論し、探求するべきではないでしょうか。
AIの普及は止まらない
筆者が上記のような立場を取る理由の1つは、「今後、恐らくAIの普及は止めようがない」と考えているからです。
ChatGPTは、OpenAIが発表してからわずか5日間でユーザー数が100万人を超え、2ヶ月で1億ユーザーを突破しました(Garfinkle, 2023)。これまで最速の普及を見せてきたInstagramやTiktok等のソーシャルメディアが「〜か月」という月単位の普及速度だったこと比べても、桁違いの勢いであることがよく分かります。
ChatGPTを始めとする大型言語モデルのの汎用性が非常に高いため、多くの製品やサービスにAIを応用する試みが始まっています。今後は生活のあらゆる場面でAIを利用することが当たり前の世界に急速に移行していくことになるでしょう。
ChatGPTはわずか5日間でユーザー数100万人を突破 (Buchholz, 2023)
こうした勢いのある技術に対して禁止を唱えるのは、現実問題として無理があります。これはどの技術にも言えることですが「便利なものは、どんなに批判があろうが、どれだけ禁止しようが、こっそり使われるだけ」です。
これは、2023年4月にイタリアが西側諸国初となるChatGPTの禁止を打ち出した直後、VPN（秘匿性の高い通信をする技術）ソフトウェアの検索とダウンロードが軒並み上昇したというニュースが伝えられたことからもよくわかります。政治的に建前の上で禁止することと、人々がそれで使うのを諦めるかどうかは別の問題です。
ましてや学校で、生徒たちにむかって「AIは禁止です」と言うことがどれほどの抑止力を持つか、想像してみてください。きっと、教師の言葉はほとんど効力を持たないことでしょう。それだったらむしろ、AIの使用を義務化して、どのように使ったかを評価するような課題の出し方をした方が、よほど建設的です。こうした方法については、次節以降で考えていきます。
AI利用の検出は実質的に不可能
上記は「人間の性（さが）」のような問題でしたが、AIの禁止が上手くいかないと思わせる、もっと技術的な理由もあります。AIを禁止するからには「取り締まり」が必要となるわけですが、ある文章をAIが書いたかどうかを正確に見分ける手段は今のところ、存在しないということです。
OpenAIの検出器の精度は26%
ChatGPTを開発したOpenAIは、人間が書いた文章とAIが書いた文章を見分けるための「新型AI検出器（Classifier）」を発表しました。
しかし、この検出器がAIによって書かれた文章を「AIが書いた可能性が高い」と正しく見分けられたのは、全体の26％でした。一方、人間が書いたテキストに対して「AIが書いたようだ」と誤判定してしまった、いわゆる「偽陽性」のケースが9％ありました。 (Kirchner et al., 2023)
AIの利用を見破れないのは、まだ大きな問題にはなりません。問題はその逆です。想像してみてください。自分で苦労して書いた課題に「あなたの提出課題は高確率でAIの利用が検出されました」などと言われて、当該科目の成績をF、ひいては進級・卒業の取り消し処分などを言い渡されてしまったら、どうしますか。
すこし趣旨がずれますが、似たような事件がすでに起こっています。ある米国の大学教員が、学生の提出課題がChatGPTを使って書かれたかどうかをChatGPTで確認してしまい、結果として履修者全員の卒業を取り消そうとした（注：その後に訂正された）という珍事件が起こりました。この件はChatGPTに対して「お前が書いたのか」と問いただすという、なんとも間抜けな経緯で事なきを得ましたが、これと同様にAI検出器を盲信してしまう教員が今後、出てこないとも限りません。
現状のAI検出器を頼りに「AI利用取り締まり」体制を敷くと、100人中74人はAIを使っていても検出できず無罪放免、9人は冤罪で無実の罪を着せられてしまいます。いくら声高に「AIは禁止！」と叫んでも、実質的にそのような運用は不可能であることがお分かりいただけたかと思います。
人間の本質は変わらない
すでに述べた通り、AIを禁止する根拠として「AIは不正行為を助長する」というものがあります。しかし、果たしてこれは本当でしょうか。AIが悪いのでしょうか、それとも悪い人間がAIを使って効率を上げているだけなのでしょうか。
例えば日本には「カンニングペーパー」なる伝統の技が、ネット社会が到来するよりも以前から存在します。そして「宿題写させて！」という闇取引は太古の昔からあったわけで、ここ20年くらいのインターネットをフル活用した、Wikipediaの丸写しをレポートとして提出していた時代と比べても、AIで効率的にオリジナルなエッセイを書き上げることは特段目新しいことではなく、本質的には大差ないと言えます。
そう考えると、AIが「不正行為を犯す学習者を増やす」わけではなく、既に不正行為をしようという意図を持つ学習者が、新たに便利なツールを利用することになるだけとは言えないでしょうか。「犯罪者が逃走に使うから、自動車は全面禁止すべきだ」という議論にはなりません。昔から一定の割合でルールを守らない人間がいるのは人類の歴史の常であり、利便性とリスクのバランス、そしてルールによる取り締まりコストの問題とも言えます。
もちろん、AIの普及が進むにつれて、これまで不正行為をしたことがなかった学習者が新たに不正行為に手を染めることも急速に増えるでしょう。
蛇口をひねれば水が出るようにインフラとしてインターネットが普及した今、クリック1つで正解が出る機械を使う誘惑に負けずに、正直に課題をやりなさいということは難しいことです。むしろ、そこまで技術が発達した今、AIで答えを出すことは果たして不正行為なのか？という議論が必要だと思います。
これは後述する電卓の例でも述べますが、その利用のためのガイドラインが策定され、何度も改定されてきた歴史を見ても明らかです。そのツールの使い方が「正しい」とか「悪い」とかは相対的なものであり、取り組む教科や個別の問題の文脈によって判断されるべきです。やみくもに一律「AI禁止」というのは、いささか乱暴な議論ではないでしょうか。
したがって、「AIはカンニングや不正行為を助長する」という主張は一部真実を含むものの、その全容を正確に表しているわけではないと言えます。AIはあくまでツールであり、その使用方法はユーザーに委ねられています。教育の現場では、AIの適切な使用方法に関するガイドラインの策定と倫理についての教育が重要となるでしょう。
電卓の教訓
AIの教育への影響を考えるとき、電卓の歴史を振り返り、これまでに何が起きたかを知っておくことは非常に参考になります。
電卓は米国の数学教育において長い歴史を持っています。電卓は1970年代から教室に導入されましたが、その使用は教師や親の間で賛否両論を巻き起こしました。電卓の支持者は、機械が現実的な問題を通して抽象的な数学的記号を理解するのに役立ち、数学を楽しく興味深くすると主張しました。電卓の反対者は、生徒が電卓に過度に依存し、簡単な算術操作や数字の感覚を失うことを懸念しました。これらの議論は、AIの利用における賛否両論とよく似ていると思いませんか。
1980年代に入ると、電卓の教育的価値が見直されるようになり、電卓は生徒に複雑な問題解決や推論のスキルを身につけさせることができると考えられるようになりました。1986年にコネチカット州が州のテストで電卓の使用を義務付けたことが、その象徴的な出来事とされています。
NCTM（全米数学教師会議）は1989年に数学教育基準を発表します。そのガイドラインの中で「すべての生徒は幼稚園から12年生までのすべての数学クラスで適切な技術ツールを利用する機会を持つべきである」とし、電卓の使用を推奨しました。NCTMは2000年にも基準を改訂し、さらに電卓やコンピュータなどの技術ツールの重要性を強調しました。
このような流れの中で、SAT試験（米国の大学入試用標準テスト）では1994年から一部の数学セクションで電卓の使用が許可されるようになりました。一方、大学では、ほとんどの微積分の試験では電卓の使用が禁止されています。
NCTMのガイドラインが時代とともに改定を重ねてきたことや、高校までは推奨されていた電卓の利用が、大学に入った途端に、ある科目では禁止される、という事例は何を意味するのでしょうか。
ある技術の利用が推奨されるべきか禁止されるべきかは、一律に決められるものではないし、また、「正しさ」とは時代とともに価値観が変わる相対的なものだ、ということがよく分かります。
今日では、電卓は数学教育に欠かせないツールとして認められていますが、その使い方や効果については議論が続いています。筆者はAIもこのような建設的な議論を続けていくべきだと考えますが、そのためにも、既存の制度との整合性をとるための応急処置的なAIの利用禁止はやむをえないとしても、長期的視野を欠いた、短絡的なAIの禁止は継続すべきではないでしょう。
インターネットの教訓
ところで、AIに限らず、人類はこのような「全世界的に、価値観が大きく急変する事態」をすでに経験しています。それはインターネットの登場です。
インターネットが商用化され一般家庭にも普及し始めた2000年代の初め、多くの学校がインターネットを禁止しました。以下はその代表的な理由です。
- インターネットには学習者にとって有害なコンテンツや情報が多く存在し、それらに触れることで精神的な影響を受ける恐れがあった。
- インターネットの使用は学習者の学習に集中力や注意力を低下させると考えられていた。
- インターネットの使用は学習者の個人情報を危険にさらす可能性があり、その保護のために法律や規制が必要だった。
- インターネットの使用は学習者の社会的なスキルやコミュニケーション能力を損なうと考えられていた。
- インターネットの使用は学習者の創造性や問題解決能力を低下させると考えられていた。
- インターネットの使用にあたって学習者にプログラミングやコンピューターの基礎的な知識を教える必要があると考えられていたが、教師や学校にその能力や資源が不足していた。
- インターネットの使用は学習者に違法な行為や不適切なコミュニケーションを誘発する可能性があると考えられていた。
いかがでしょうか。ここで、「インターネット」を「AI」に置き換えてみてください。当時と今を比べてみて、ほとんど同じ議論をしていると思いませんか。
その後、インターネットは社会のあらゆる領域に浸透し、情報収集やコミュニケーションの手段として重要な役割を果たすようになりました。教育分野でも同様で、今ではインターネットを活用したオンライン学習や情報検索が当たり前になり、コロナ禍ではオンライン授業なくしては教育が成り立たなかったのは、皆さんもご存知のとおりです。
当初インターネットの弊害や問題とされたことは、法整備や企業努力によってある程度の解決が実現しました。個人レベルではそれらの問題への対応能力が新しい「リテラシー」として求められるようになり、教育課程に組み込まれました。ITスキルと教育の技能を併せ持つ人材の不足もあって、教育は常に時代の後追いであったし、今もそうである感が否めませんが、AI時代を考えるにあたってインターネットの歴史を振り返ることは有用ではないでしょうか。
このインターネットの歴史の事例から、AIに対して得られる教訓とは何でしょうか。
まず言えることは、AIに対する現時点での反発は、新しい技術が社会に浸透する際に避けられない「いつもの拒否反応」である可能性が高いということです。もちろん初めのうちは、AIの問題点やそれに伴うリスクが多く顕在化することでしょう。しかし、目の前の問題に過剰反応するあまり、長期的な見通しもないまま、やみくもにAIを禁止してしまってはAIの可能性だけでなく、AIを利用した教育の可能性まで制限してしまうことになりかねません。
この視点からすれば、ビジョンなき「AI禁止」は教育者の怠慢であり、未来への準備を放棄することを意味します。教育者としての責任は、来たるべき社会でどのような人材が必要とされるのかを理解し、学習者にそのためのスキルと知識を身につけさせることにあります。それは恐らく、AIを教育から排除するのではなく、それを含む新たな教育システムを作り上げることを意味するでしょう。
待っていれば誰かが便利で安全な世界を作ってくれるわけではありません。AIの限界と可能性を理解するためにも、教師と学習者がAIを利用し、問題に直面し、議論や経験を積み重ねることが重要です。
まとめ：新しい技術は必ず批判されるし、そうであるべき
筆者は、新しい技術は必ず批判されるものだし、そうであるべきだと考えます。これまでに人類が経験したことのない技術を利用すれば、未知の問題が多く発生するであろうことは自明です。ですから新技術の問題点は批判されるべきだし、どうすれば利便性とリスクのバランスをとることができるだろう、という議論が継続されるべきです。
その一方で、新しい技術や価値観を恐れるあまり、頭ごなしに否定してしまう人がいます。この人は技術と社会の向上に関心があるわけではなく、得体のしれない技術への恐怖や、自身の既得権益を守り抜くための防衛本能から批判しているだけですから、この場合の批判は見当違いというか、論外です。
そもそもある事柄について、その欠点を指摘したり、失敗する理由を挙げる方が簡単です。ですから放っておくと、独創的なアイデアや革新的な発明は「実現不可能だ」とか「事故が起きたらどうするんだ」とか言われて、潰されてしまいます。
一方、創造的な問題解決ができる人は、このような場面で逆に考えることができます。「これは一見不可能に思えるが、どうすれば実現可能だろうか」という視点です。AIが世の中にあふれる時代には、この創造的な問題解決の視点が必要です。
なぜなら、すでに述べたように、恐らくAIの急激な普及は止めようがないからです。我々に残されている選択肢は、AIの利便性を享受しつつ、未知の問題が発生した時にも対処ができるよう、柔軟な思考と問題解決能力を日頃から鍛錬しておくことのみです。
本節での議論をまとめると、以下のようになります。
- AIの普及は恐らく止められない。AIと共存するのが当たり前の社会が必ず来る。
- 現状、AIを利用したかどうかを見分けるのは実質的に不可能。
- 昔から一定の割合で悪事を働く人間は出現するが、それは技術のせいではない。
- 数学教育における電卓の位置づけの変遷を見れば、AIを一律に禁止することが無益であることが容易に想像できる。
- インターネットの歴史からも、AIを一律に禁止することが無益であることが容易に想像できる。
- 当然、人類がこれまでに見たことのない問題が起こりうる。
- 未知の問題を解決するには教育の向上が不可欠である。
- 教育に携わる者はAIを受け入れ、柔軟に対応していく以外に選択肢は無い。
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